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第22回日本赤十字看護学会学術集会についてご案内いたします。
新型コロナウイルス感染症の蔓延に応じ、オンライン開催に切り替えて準備を進めております。
このたび、一般演題含めて全プログラムが確定致しました。

大変魅力的なプログラムになっております。
下記のプログラムサイトをご覧いただき、どうぞ参加登録を進めていただきますようお願い致します。
https://www.cs-oto.com/jrcsn22/program.html

参加登録は、下記サイトからとなります。
学会員の皆様のご参加はもとより、会員・非会員にかかわらず同僚やご友人の皆さまにもお声がけいただき、多くの方のご参加をいただけますよう、ご協力お願い致します。
https://www.cs-oto.com/jrcsn22/registration.html
※ライブ配信プログラムの視聴は6月23日までの登録が必要です。

オンライン開催ではありますが、本学術集会を通して皆さまと繋がれることを、大会事務局一同、楽しみにしております。

第22回日本赤十字看護学会学術集会
学術集会長　鎌倉やよい
大会事務局長　山田聡子
https://www.cs-oto.com/jrcsn22/index.html

   
　　　　　　　　　　　　　　　　　　お問い合わせは⇒📞03-3362-3193 へ

『ラーニングスタッフ制』 看護実践には看護師自身の人間性が絡みます。今の時代に即した看護の“心とわざ”をさらに高め、身につけ、提供し、受け手や周囲に認められる看護師としての自己をめざします。
自らに備わっている感性を客観的に見つめ、気づき、磨く手法を学ぶ場を提供します。

第一期：短期集中体験学習：5日間（コーチングを受けながら、自分に合った学習プランを持って行動する）
　　　　学習費用は、一律１万円（消費税込み）

続けて学習希望の方は、第二期へ
第二期：短期間実践学習：６ヵ月間（自己の自立レベルを評価し、自ら作成した学習プランを修正し、サポートを受けながら実践する）

ひとりひとりの思いを汲んで、コーチングをメインにフォローするのは、在宅看護研究センター代表の村松静子です。
関心のある方はメールでお問合せ下さい。☞　zaitakuLLP@e-nurse.ne.jp （件名に、ラーニングスタッフの件と記すこと）へ

１．いのちをつなぐ　川嶋みどり　（看護の科学社，12月29日発行）

２．家族を家で看取る本　村松静子・監修（主婦の友社，1月26日発行）

どちらも、各出版社、アマゾン等で、注文を受け付けています。

PDF☞　「tsudoi.pdf」をダウンロード

詳細は⇒　こちら

振り込み先の口座番号、掲載ミスがありました。再度赤数字のご確認をお願いします。

満席になり次第、締め切らせていただきます。
お問い合わせは、03-5386-2427 （30周年企画担当）へ

 “自立的に健康を守る”には、それぞれの専門家とその受け手との対等なコミュニケーションが不可欠です。海外経験が長い当社の国際交流研究企画室担当者が中心となって、ヘルスケア事業をめざすエーピーアイ（株）の技術者とコラボ開発した「フット・プラネタリウム」がＣＳＲマガジン上で紹介されました。

詳細は⇒　看護コンサルタント  

足裏に潜む神秘。画面の映像による癒し。器械だけに頼らず、手の温もりをそのまま活かして、目には見えない｢心｣へアプローチし、その人の本音、主体性を引き出すのが『フット・プラネタリウム』です。 

「推奨リンク」に追加しました。ＣＳＲマガジン→ こちら  

＜関連記事＞

◆自立的に健康を維持するために、在宅看護師が果たす役割

http://www.csr-magazine.com/blog/2014/04/28/zaitakukango/

◆一人でも多くの人が自宅で最善のケアを受けるために

http://www.csr-magazine.com/archives/repo_d/rep08_03.html

「開業ナース集団」の活動があったから」在宅看護研究センターひだ代表・細井恵子

　詳細は⇒　こちら 

ＩＣＵから生還した患者の家族からの一言｢助けてください｣で始めた課外ボランティア活動が在宅看護研究センター発足のきっかけでした。1983年2月のことです。　しかし勤務しながらのボランティアには限界がありました。必要なとき、必要な看護を、必要なだけ提供は出来ませんでした。　その頃出会った、作家の故･遠藤周作氏が「在宅看護は長距離レース、ボランティアでは続かない」と背中を押してくださり、理論と実践の融合を目ざす「在宅看護研究センター」が1986年3月24日に誕生したのです。

1992年4月1日、老人訪問看護ステーションが始動しました。当時の厚生省が当センターをモデルに制度化したのですが、民間にはまだ認可されませんでした。

そこで同日、在宅看護研究センターの収益部門を｢日本在宅看護システム株式会社｣として独立させ、保険適用外の緊急訪問看護の他、長時間付添、外出・外泊・旅行時の付添、あるいは遠隔地移送付添など利用者のニーズにこたえられる様々なサービス形態を揃えて出発しました。

　1999年3月、民間にも門戸が開き、11月に在宅看護研究センター付属訪問看護ステーションを開設、翌年には介護保険も始まり、国に看護を買ってもらうとういう念願だった保険適用と、保険適応外の二本立てで看護を提供できるようになりました。

“いつでもどこでも誰でも、必要なときに、必要な看護を、必要なだけ”という理念に一歩近づいたのです。